まず最初に必要な期間としては、「企業側が書類選考に必要な期間」です。コンサルティング業界やM&Aアドバイザリー業界の採用選考における書類選考は、近年では非常に迅速に行われるようになってきています。概ね1週間程度、と想定していればいいでしょう。
しかし、「同じ企業の中でも複数の部門・ポジションで検討してもらいたい」という場合は、もう少し長期化することもあり得ます。
尚、所属人員数の増加に伴って組織・採用ポジションの複雑化が進んでいるコンサルティング業界では、優先順位をつけて、いくつかのポジションで検討してもらうこと自体は極めて当たり前に行われているので、「複数の部門・ポジションで検討してもらう」というアクションは十分起こりうると考えてください。
書類選考として結論を出す際に、同時にWEB上で実施される適正検査も受検してもらい、書類で見る経験の内容と適性検査のスコアを併せて、面接に進んでいただくかどうかを判断する、という企業は増えてきています。
WEB適正検査が実施される場合、受験可能期間として1週間程度があらかじめ設定され、その期間内での実施が求められます。また、スコアの算出・確認にも一定の時間がかかります。
必然的に、書類選考フェーズで必要な期間が1週間が加わり、2週間程度は最低でも必要になります。
余談ですが、近年、AI技術の発達や10年来実施してきたデータの蓄積などにより、WEB適正検査の信憑性は高まってきています。欧米では「面接よりもテストの方が信憑性が高い」と信じているような極端な会社も現れてきています。コンサルティング業界でも、年齢や役職を問わず実施される確率は高まっています。
この面接フェーズの要する期間は、概ね「面接回数」×「1回の面接を調整するために要する期間」×「進捗を整えるために必要な期間」という式で算出することが可能です。
多くの企業では面接回数は3回程度で、あくまで平均的には、通常は調整をし始めてから2週間以内には面接に至るので、概ね2か月～3か月程度と考えて、大きく間違いはないと考えます。
もちろん、面接官と応募者のみなさんの日程がうまくかみ合わないなど、非常に現実的な理由で伸びてしまうこともありますので、変動する要素を以下に詳細にひも解いてみます。
書類選考（WEB適正検査）が終われば、いよいよ面接になります。この面接フェーズで必要な期間は、面接回数によって大きく変わります。
応募する企業やポジション、想定している役職、面接内での評価などにより回数は一概には言えないのですが、各企業が設定している標準的な選考プロセスとしては、「面接は3回」と想定しておくことがもっとも順当かと思います。
また、面接自体は3回ですが、内定提示の際に必ず「内定面談」を実施している企業もしばしばあります。内定面談は選考的な要素はありませんが、内定通知書に記載されている事項の説明や、働き方や福利厚生など人事的なQ&Aに応える機会として設定されます。もし内定面談の実施がMustとして行われている場合は「面接3回+面談1回」で4回と考えてください。
面接を3回か4回と想定すると、あとは、「1回の面接の調整に必要な期間と、面接結果が届くまでに必要な期間」を掛け算すれば、このフェーズに必要な期間が想定できます。
面接の調整は、みなさんから候補日を企業側に提示することでスタートします。そのため、調整に必要な期間は、皆さんがどの程度柔軟に候補日を提示していただけるかにかかってきますが、平均的には、スタートから1週間後には面接が設定できることが多いかと思います。
また、面接を受けて結果が届くまでは概ね3営業日程度が平均的です。
以上から、1回の面接に要する期間としては、概ね「2週間」。それを3回（または4回）繰り返すと考えると、このフェーズに必要な期間としては、2か月程度と考えるのが妥当です。
先述の通り、コンサルティング業界、M&Aアドバイザリー業界においては、採用選考に関わる業務はかなり洗練されており、面接と面接の間の事務的なやりとりに要する期間はかなり短縮されています。面接回数が増えない限り、大幅に時間を要することはないと言っていいでしょう。
しかし、面接フェーズに要する期間を大きく引き伸ばしてしまう要素が、他にも存在します。それは「複数の企業に同時に応募している際に、その進捗を調整することによって生じる時間」という要素です。
少々イメージし辛いと思いますので、例を示します。例えば、選考回数が2回とされているA社と、選考回数が4回と設定されているB社に応募していたとします。A社からは書類選考後すみやかに連絡があり、WEBテストもなく早速1次面接の設定を依頼された、としましょう。逆に、B社は応募後に1週間程度を要し、さらにWEBテスト（受験期間は1週間）を依頼され無事通過、その後、1次面接の設定を依頼された、としましょう。
A社の1次面接の終了と、B社の1次面接終了時点では、既に1週間以上の違いが生じています。さらに、A社の残りの面接は1回、B社はあと3回の面接を残しています。将来、もしA社、B社双方から内定を得られた場合を想定すると、内定時点では、1か月半以上の開きが生じる可能性があります。
あくまで一般論ですが、内定提示時点で1か月半以上回答を待ってもらうことは得策ではありません。そのため、A社の2次面接（最終面接）の設定は、意図的に遅らせることで、コントロールすることをエージェントから応募者に提案する、という場面がしばしばあります。
この、複数の応募企業の内定のタイミングをできるだけ合わせるために、面接設定をわざと遅らせることで進捗を整える、というアクションのために、面接フェーズに要する期間が大きく変化します。この調整に要する期間をあらかじめ見積もっておくすると、面接フェーズに要する期間はすこし余裕を持っておくことも必要かもしれません。
全ての面接を通過すると、企業側から内定が提示されます。また、提示された内定を承諾するか、辞退するか、を検討するための期間として一定の期間が用意されます。この検討期間は多くの企業においては、あらかじめ規定されていますが、もちろん、事情を説明することで延長することが可能な場合も多くあります。
応募者側の個別の事情によって、非常に変動する可能性が高いフェーズが、この内定フェーズではありますが、概ね2週間から1か月程度と考えていいのではないでしょうか？
最終面接終了後、即座に内定提示に向けた準備（いわゆる稟議）が、採用企業の中で行われます。多くの企業において、最終面接を通過したとしても、即座に「合格です。これが内定条件です。内定通知書です。」となることは少ないです。
ただし、よほど議論を呼ぶような内定ではない限り、通常は1週間から遅くとも2週間程度で、内定通知書や雇用契約書といった形で、入社後の諸条件が説明された書面が応募者に提示されます。
提示された内定に対して検討する期間は、多くの企業で5営業日～1週間程度とされています。明示されてない場合であっても、概ねその程度の期間での回答を企業側は期待している、と理解しておくとよいと思います。
ただし、これらは延長することも不可能ではありません。理由や背景、特に重要なのは「いつまで延長するのか」をしっかりと説明することで、一定期間の延長は可能です。
ただし、元々は1週間程度での回答を期待している、ということが実情なので、「2か月、3か月延長してくれ」というような依頼は、いくらなんでも難しいと理解しておくべきでしょう。ここまで読み進めている方であればイメージがつくかもしれませんが、その程度の期間があれば、別の人材の選考が終了するかしないか、という期間にかなり近づいてくるためです。
余談ですが、特にこれといった期限が書面に記載されていない場合であっても、回答に必要な期間をエージェントと相談し、延長するのであればできるだけ早い段階で企業側へ依頼することが推奨されます。
多くの企業では「退職日の30営業日以前に、通知すること」が求められています。そのため、「内定月の翌月末を退職日として、翌々月の1日を入社日とする」（例：内定日が3月4日であれば、4月30日を退職日として、5月1日が入社日）が最短多くの場合理論上の最短です。これが採用企業側としては最も期待したい最短の入社日ということになります。
しかし、この「翌月末での退職」が、応募者の様々な都合により困難な場合は、+1～2か月程度となることは日常的にありうることです。
つまり、内定日から2か月～3か月程度という期間が、多くの転職者がこの退職フェーズに費やされる期間、ということになります。
内定を受けた際に考慮すべき重要なポイントの一つとして、新しい職場への入社日を決定することです。通常、内定通知には「入社日」が明記されており、各月の1日が指定されます。「XX月1日」という形式で示されることが一般的です。これは、入社初日から一定期間は、入社時研修が予定されているためです。コンサルティング業界やM&Aアドバイザリー業界では、定期的に入社日を設定し、新入社員全員が一斉に研修を受けるようになっています。
入社日は、転職先との重要な合意事項です。通常は、この入社日（多くの場合は直前の月末）までに退職するために、現職を退職するための手続きや退職交渉を開始します。
ただし、入社日は事前に通知や相談なしに明示されることはありません。面接時に「入社する場合、何月何日から可能ですか？」という質問があるはずですが、その後の内定通知に具体的な入社日が含まれているかどうかは確認する必要があります。
入社日を変更することは絶対に許されないわけではありません。実際、急な状況の変化や予期せぬ事態により、入社日を調整する必要性が生じることもあります。例えば、予定されていた退職日で退職してしまうことで、顧客に大きな迷惑をかける可能性があるため、新しい職場に入社日の変更を依頼し、受け入れられたというケースは、過去にも多くの事例があります。
ただし、入社日の変更には慎重に対処する必要があります。内定が取り消されることも稀ではありません。しかし、先述の通り、採用選考には一定の期間がかかります。採用企業にとっても、内定を白紙にして新たに採用することは時間と労力を要します。
とはいえ、それは入社日の変更を要求すれば、確実に受け入れてもらえる、すぐに受け入れられる、ということを意味するわけではありません。入社日の変更を依頼する際には、なぜその変更が必要なのかを十分に説明することが重要です。そして、より重要なこととしては、「いつであれば退職（＝入社）できるのか」という新しい合意点を提示することです。エージェントと十分に相談し、確認することが重要です。
長々と説明してきましたが、
これらの最短と最長の総和として、概ね20～31週間。最初に結論として説明した「5か月～8か月程度」という計算が成り立つわけです。
もちろん、詳細にて説明したように、採用選考は突き詰めれば、人と人のコミュニケーションのドラマであり、その過程では本当に様々なことが起こりえます。ものすごく短い期間で終わった事例もその逆の事例も、挙げればきりがありません。
「自身の場合はどうだろう？」と思った方は、ぜひTY&Partnersにご相談ください。